治療と仕事の両立を実現できる職場環境を構築するために

がん患者の約3人に1人が生産年齢（15〜64歳）で罹患しているというデータがあります（国立がん研究センター）。

働き盛り世代のがん。今、がんに限らず医学の進歩でいろいろな病気が治せる時代になりました。それによって適切な治療を受けながら、働き続けたい人たちも増えています。そのために欠かせないのが「治療と仕事の両立支援」です。

この課題に向き合うため、企業や医療機関、専門家らが協力して、適切な支援策を模索しています。

支援を必要とする人たちが治療と仕事を両立できる社会の実現に向け、医療機関と企業とが連携した復職や両立支援のシステムについて研究されている産業医科大学医学部　両立支援科学准教授の永田昌子先生（産業医）にお話を伺いました。

治療をしながら「働きたい」を一緒に考え、取り組む

日本産業衛生学会指導医・専門医、社会医学系指導医・専門医でもある永田先生。
専門は産業医学、有病者の就労支援。

──2018年4月、産業医科大学医学部に発足した「両立支援科学」ではどのような研究をされているのですか？

永田：
企業が生産性を保ちつつ、患者さんが治療と仕事を両立できるよう、職場には何を伝えるべきか、また復職後もどのような支援が継続的に必要か、また、日本全国で治療と仕事の両立支援をどのように展開していくかについて、産業医科大学病院の「両立支援科」で実際の患者さんとの診療経験をもとに研究を進めているところです。